理系の連帯ブログ at 理工系.com

ブログでバイオ　第４１回「私が博士課程に進学しなかった理由」を読んだ。

バイオ研究は将来の医学の発展にも関係している。また、バイオ研究にはコンピュータが用いられており、コンピュータの発展には電気工学だけではなく、物理、材料、化学など多くの科学技術分野の発展が必要となる。多くの科学技術が医学の発展に関係しているだろう。

科学技術の発展による人命救助のためには、多くの科学技術分野における博士の地位向上が必要なのではないだろうか。

本当はポスドク問題の論戦にも参加したいのだが、を読んだ。

ポスドクは甘えている、研究職にこだわりすぎているというような意見が日本では出てくるが、日本の悪習といえるだろう。

博士課程で何年もかけて専門的なことを学んでいるのであるから、専門性を生かした職にこだわるのは自己実現の観点からも当然であろう。

ポスドク問題の終局的解決のためには、ポスドクを自己実現できない職に無理やり就けるという方向は良くない。そうではなく、ポスドクが自己実現できるように、社会の仕組みを変える必要がある。

ポスドクの地位向上のためには、高度な研究がお金になり産業界がポスドクを業績改善のために喉から手が出るほど欲しくなる社会にする必要がある。そのためには、基礎研究に対する特許の保護の強化や、賞の創設などを通じ、高度な研究が企業にお金をもたらしたり、企業の宣伝効果を高めるようにすることが重要となる。

アメリカでは、バイオベンチャー企業等の基本特許が強く保護されており、そのための研究に博士号保持者が優遇されているケースがある。ベンチャー企業のための環境整備が日本でも必要である。

また、日本の企業もノーベル賞受賞者等は大切にするであろう。企業にとって、ノーベル賞受賞者は、宣伝効果、企業イメージの向上効果等が高く、ノーベル賞受賞者を大切にすることが企業の利益になるから、企業も受賞者の待遇を良くすることができる。日本はノーベル財団よりもお金を持っている。日本は賞の創設に熱心になるべきである。

もっとも、アメリカの状況も理想的とはいえない。日本は、アメリカよりももっと強く科学技術立国を推進しなければならないだろう。

なお、アカデミックポストの増大など、企業以外の研究の職場の増大が重要であることはもちろんである。

SciCom NEWS〜代表理事日誌

ポスドクの自立と権利を読んだ。

ポスドクは、研究を生業として人生をやってゆけるようなシステムを、自らの知恵で考え出さなければいけないという点は、まさに卓見であると思う。こういう考え方の方が、理系の連帯に加わってくだされば大きな力となるであろう。

ポスドクが、他のポスドクの人のことをもっと考えるようになることが重要であろう。ポスドクだけでは数が少ない場合には、理系全体でポスドクを支援することが重要となる。

社会全体でポスドクを応援し、日本の科学技術の振興を図ることは、日本全体の利益になることである。

ポスドクが自ら動くことにより、日本の科学技術の振興を図ることができるのである。

余剰博士の生活７：偉大なる凡人の国を読んだ。

この方のポスドク問題への提言は、非常に面白いので、ずっと理系の連帯を呼びかけようと思っていたが、ブログの更新がなかったので、アメリカに在住と思い遠慮していた。最近、ブログが更新されているので、少し昔の記事になるが、ご紹介する。

米国社会の「人を活かす」仕組みの強さについては、日本の及ばないところだろう。アメリカの科学技術の振興を図る社会システムの力は非常に強い。この社会システムの力という発想が、日本人には根本的に欠落しているのを痛感している。

なんとか日本にもそのような科学技術を振興する社会の仕組みを導入し、アメリカに負けない科学技術立国をしてほしいというのが、理系の連帯ブログ及び関連サイトである理工系．ｃｏｍの趣旨であった。

広範な理系が連帯し、社会を動かさないと解決しない問題である。

ポスドク１万人計画に見られるように、日本では優秀な理系が悲惨な扱いを受けるが、理系が社会に関心を持たないため、政官財のトップはほとんど文系になってしまっている。

理系には、理系の地位を決められるだけの力がない。

そこで、理系の支持団体である理工系の地位向上の会、理工系地位向上運動を行なっている。その基本理念が、理系の連帯であり、理系が連帯することにより、理系の地位を向上し、科学技術を推進するという考え方である。

私も日本の未来を非常に憂える者である。アメリカに行ったときに、日本をどうにかしないといけないと感じたが、その感覚がアメリカに行ったことのない人になかなか伝わらない。

関連サイト
憂国＊理工系

若手研究者は常識に欠けるか？を読んだ。

若い研究者は創造性に乏しいというのは、必ずしもそうとはいえないだろう。ただ、そういう人が一部にいると、全体的にイメージがそうなるという可能性はあるだろう。

文部科学省の教育行政が良ければそういう結果は出ないはずなので、もしそれが本当なら、文部科学省の反省が必要であろう。創造性を伸ばす教育をする必要がある。しかし、創造性を計るのは難しいので、信頼性には疑問を感じる。

調査が、ポスドク問題は、研究者の努力が足りないせいであるという印象を持たせてしまうものであれば問題であろう。本来研究者は高度な研究をする者であり、社会における高度な研究の需要を十分に増やさずに、供給だけをむやみに増やしたことが本質的な問題だからだ。

関連リンク：鷹漫宮

ポスドク１万人計画と博士の就職難